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HISTORY

  • RINTEC
  • BML

RINTECロゴ

昭和30

  • 昭和38年6月

    吉村薬品検査センター開設

  • 昭和39年2月

    佐伯検査センター開設

昭和40

  • 昭和42年4月

    コーヤク臨床検査部門の開設

  • 昭和45年2月

    宇佐検査センター開設

  • 昭和49年2月

    日田検査センター開設

昭和50

  • 昭和53年9月

    西日本特殊臨床検査センター設立

  • 昭和56年4月

    宇佐検査センターを宇佐郡市医師会へ移管譲渡

  • 昭和56年8月

    コーヤクグループのメディカル部門を統合し、コマック検査センターを設立

昭和60

  • 昭和60年4月

    コーヤクの一事業部として山口検査部門開設

平成

  • 平成2年3月

    西日本特殊臨床検査センター社屋増築

  • 平成2年10月

    コーヤク山口検査部門を山口中央検査センターとして設立

  • 平成4年5月

    コマック検査室・ダイコー検査センターを西日本特殊臨床検査センターに営業譲渡し、「株式会社リンテック」設立

  • 平成5年4月

    福岡本社・中央検査センター完成

  • 平成6年4月

    山口中央検査センターをリンテックに吸収合併

平成10

  • 平成13年4月

    食品環境検査事業に参入

平成20

  • 平成20年3月

    ISO15189認定取得

  • 平成23年4月

    株式会社 九州オープンラボラトリーズ(QOL)を設立し、BMLグループへ参加
    ※QOLグループの誕生

  • 平成24年2月

    株式会社QOLセントラルラボラトリーズ 設立

  • 平成25年4月

    BML福岡ラボとリンテック中央センターを統合後、QCL福岡の稼働を開始

  • 平成28年7月

    BML北九州ラボとリンテック北九州ラボを統合・移転後、QCL北九州の稼働を開始

BMLロゴ

昭和30

  • 昭和30年7月

    保存血液の製造及び販売を目的として東京都渋谷区に株式会社相互ブラッド・バンクを設立

昭和40

  • 昭和42年8月

    臨床検査センターを設置し、臨床検査の受託を開始

昭和50

  • 昭和50年10月

    富山県富山市に営業所を設置、全国営業所ネットワークの構築に着手

  • 昭和51年7月

    株式会社相互生物医学研究所に商号を変更、同時に東京都中野区に本社を移転

  • 昭和53年9月

    医療機関で検査業務を受託する院内検査施設の設置を開始

  • 昭和55年3月

    自社ブランドによる臨床検査試薬「モニターGカラム」の製造販売を開始し、臨床検査試薬の製造販売事業に着手

  • 昭和56年11月

    富山県富山市に衛生検査所を設置、全国ラボネットワークの構築に着手

昭和60

  • 昭和60年1月

    埼玉県川越市に当社の中心となるBML総合研究所を設置、検査業務の統合及びトータルラボラトリーシステムを構築

  • 昭和61年7月

    病理・細胞診検査を目的として、株式会社ピーシーエルジャパンを設立

平成

  • 平成元年4月

    株式会社ビー・エム・エルに商号を変更

  • 平成3年6月

    株式会社東京公衆衛生研究所の株式を取得し、子会社とする

  • 平成4年8月

    米国臨床病理医協会の臨床検査施設基準に適合し、認定を取得

  • 平成8年7月

    株式会社協同医学研究所の株式を取得し、子会社とする

平成10

  • 平成10年4月

    株式会社鹿島臨床検査センターの株式を取得し、子会社とする

  • 平成10年11月

    株式会社第一臨床検査センターの株式を取得し、子会社とする

  • 平成11年11月

    日本証券業協会に株式を店頭登録

  • 平成12年1月

    医療情報システム事業部を設置し、電子カルテの販売を開始

  • 平成13年4月

    東京証券取引所市場第一部に上場

  • 平成14年9月

    大塚製薬株式会社より臨床検査事業の営業を譲り受ける。株式会社大塚東京アッセイ研究所の株式を取得(当社100%保有)し、子会社とする

平成20

  • 平成22年9月

    米国コーヴァンス社と国際治験用共同ラボを設立

  • 平成23年4月

    診療所向け新電子カルテ「QUALIS」を販売開始

  • 平成25年12月

    中国上海駐在員事務所開設

昭和30

昭和40

昭和50

昭和60

平成

平成10

平成20